新型コロナSARS-CoV-2の蔓延にともない、各国ではワクチン皆接種を目指して強制接種の法を立案したり、接種しない人の社会活動を制限すべく、乗車制限、入場制限にワクチン証明書やパスポートなどを発行しています．
各国ともに法的には接種を強制できないワクチンですが、形を変えての義務化、強制化です．
この動きにはアメリカ、ドイツの政権に密接しているワクチン・メーカーの暗躍が透けて見えます．
無症状感染者はワクチンを接種する、しないにかかわらず存在しています．
非接種者は感染していなければ、他人への安全性は接種済者より高いといえます．
新型コロナウィルスはすでにアルファ、ベータ株が過去のものとなり、現在の都市部は多重に変異株が集積したデルタ株が主役．
アルファ株の強い感染力に免疫逃避ウィルスのL452Rが加わった血統のB.1.617.2と呼ばれて都市部を席巻しています．
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ワクチン非接種者がデルタ株に感染して、無症状で行動することは稀でしょう．
ワクチン接種済者がデルタ株に感染して軽症ならば、その方が、より危険。
他人に移す可能性は接種済者のほうがはるかに高いと言えます．
ブレイクスルーした再感染者ならば、さらに危険です．1. ファイザー社のCOVID-19ワクチンがアメリカで正式承認2021年8月に緊急特別承認が正式承認となりました。
接種実績が巨大に積み上がり、ワクチンの短期的な安全性と接種後のSARS-CoV-2への短期的効能が確認されたもの。
当然のことながら肝腎の長期的な安全性や効能は未知なままで正式承認とはいえ、これまでと大きな違いはありません。
ワクチン開発会社がこだわる製造者責任の免責約款はそのままといわれます。
承認を受けて早速、世界の先進国ではSARS-CoV-2ワクチンの接種を義務化する議案が走りだしていますが、日本の政権も追従し「お国のために私を殺して協力すべき」
「日本は先進国グループの一員。国際協力の責任がある」と強制する法案を立案しかねない勢い。
バイデン政権との緊密な関係が噂される*ビッグファーマ。
その様々な黒い疑念が解けたわけではありませんから、メーカー発の安全性、有用性を安易に信じることはできません。
日本には9月初めに政変があり、今後の予想はできませんが、ワクチン・オンリー政権が望んだ強制接種（に近い形）を実施すれば、それは暴挙でしょう。2. ワクチン接種強制で蘇る（よみがえる）、太平洋戦争時の悪夢メディアを支配し、言論統制によって生命に関わる負の情報を明らかにせず、接種促進のために様々な「甘い言葉の*プロパガンダ」を日本政府が発する現象は、国勢の衰退というより崩壊に向かう国家の再現と危惧されていました。
日本の大部分の国民は悲惨だった太平洋戦争を経験していませんが、その渦中に崩壊した国家を経験した先人たちが多くを記録し、遺書を残しています。
毎年、8月6日の長崎への原爆投下から10日の広島、15日の終戦宣言日には悲惨な戦争を2度と繰り返さないために、メディアが率先して未体験者にこれらの実情を報道しています。
政府によるワクチン接種の義務化同様の強制は、太平洋戦争末期の昭和10年代後半（1940年代）に徴兵で集めた若い兵士や、15から20才前後の若い命を予科練や学徒出陣などで最前線に投げ込んだ軍人主導の政権、陸軍上層部に通じるものがあります。
死が確約されたのも同然の、*予科練だけでも9,000人は超えていました。
昔も今も生命の価値に差異はありません。
日露戦争時の「*君死にたまふことなかれ」の愛の心は、太平洋戦争から「今」に続く不変の真理を持っています。
為政者が民の死を踏み台に自己の利を得る悪徳は尽きません。
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「新コロナSARS-CoV-2で再発：100年間以上続く日本の人命軽視社会」
満州、中華民国への侵略を欧米各国に非難され、語学下手、交渉ベタによる稚拙な外交の結果は欧米による経済制裁。
追い詰められて化石エネルギー確保のために欧米のアジア植民地への武力侵略が始まりました。
日清、日露戦争の大勝による軍部の驕りもあったでしょう。
その暴挙を後押ししたのは軍需産業の経営者たち。
背景には世界恐慌以降に続いた軍需産業の低迷がありました。
戦争の原因となる様々な争いは限られた人々が関与し、必ずといえるほど巨大な経済的利益を得るグループが背景に存在します。
このことは古今東西変わりありません。3. 日本はワクチン接種を義務化する必要がありません現行のmRNAワクチンは誰もがこれまで経験のしたことが無い、新しいものです。
ジェンナーが発見した200年前から続くワクチン開発で確立してきたワクチン*製造手法なら安全性が確保されていると言えますが、それでも通常は開発期間が5年から10年は必要といわれます。
現行ワクチンは短期で大量生産するための新手法です。
開発開始後1年を待たずに、その必要性から、先進各国で緊急に特別承認。
治験状態のままの接種が続き、1年半後の今年2021年8月にアメリカで承認され、日本が追従したものです。
1年以上の接種で8月には世界の実績が二ケタの億を超えています。
モデルナ社など死者発生問題を起こすワクチンもありますが、mRNAワクチンは短期的な安全性、有効性は確認できています。
ただし1年半の実績では長期的な安全性や繰り返し接種の安全性などが確認出来ませんから、完璧なものではありません。
これまでのワクチンからは想像もできないmRNAワクチンの副作用の強さは、良くも悪くもワクチン作用が誰もが経験のないほど強いことを意味しますが、それだけ重篤な副作用の危険度が高いといえます。
様々な特異体質や健康上の理由で接種を避ける必要がある人も少なくありません。
緊急承認されたmRNAワクチンは日本人には接種量が多すぎるのではとも懸念しています。
売り上げに影響しますからメーカーが接種量引き下げや交差接種に応じるのは不足地域が生じた時だけ。
日本で適正接種量を独自に模索することが出来ないものでしょうか。
中和抗体消滅が異常に早いことを認めているのか、ブースター接種や6か月ごとの繰り返し接種まで推奨されては、効能にも疑念を持たずにいられません。
ワクチン接種を回避する、忌避する人の相当数が過去に医薬品業界、医療業界に関係し、医薬品の副作用や事故の隠ぺいなど、その振る舞い、体質を熟知する人ともいわれています。
ワクチン製造メーカーを持つ各国政府の接種への激しい勧誘と、そのための「甘言」の数々。
「甘言」を信じ、接種済みを「ウィルス感染からの免罪符」と受け取る人が5割以上の現状ですから、ワクチンを生産できない不足国では接種を急ぐ人々の混乱が続いています。
ワクチン・メーカーは負の情報をほとんど流しませんが、海外で過少申告されていると噂されるワクチンによる死亡者数は、メーカーが予想したよりかなり多いようです。
日本では約1,100人以上の死者が報告されていますが、死者とワクチン接種とは「因果関係が特定できない」
「データが少ないので調査ができない」がメーカーの回答。
まだまだ接種データの解析を進め、公式発表する必要があるのが現状です。
（驚いたことにウィルスの全貌や緊急承認ワクチンの副作用や安全性が半分も解明されていない今の時期に「SARS-CoV-2とワクチンの全てを詳しく解説」のような本が有名国立大学教授の名で出版されて、大々的に広告を出稿。書店で売られ政府のプロパガンダの一角を成していることです。
「死の確率は非常に低い」「感染しても軽症で済む」「他の人に感染させないため」
との甘い言葉で御用学者がワクチン接種を催促しています。
ワクチンはオールマイティーではありません。
平和時ですから、確率の大小の問題ではないでしょう。百万人に一人の確率でも死は死です。
誰が該当者になるかは神のみが知るでしょうが、幸運を祈るばかりでしょう。
ワクチン接種の是非は被接種者が選ぶもので、義務化や強制するものではありません）
4. 独立国として国民を護るCOVID-19の独自対策が必要日本は他国とは様々な面で立地、国家体制が異なり、COVID-19の感染数、重症化程度などの状況も独自。
他国に害を及ぼさない施策は必要ですが、追従ではなく独立国として国民を護る独自対策を考えるべきでしょう。
日本政府は「ワクチン接種済み人口が拡大すれば、すべてが収まる」とばかり、天井知らずの資金を投入して「国民の安全、安心」のスローガンと逆行する政策を次々と打ち出してきましたが、世界的に拡大してしまった感染症にワクチンによる集団免疫獲得は至難。
ウィルスがヒト体内で進化、増殖し、体外に排出される機会が無限状態となるからですが、感染症対策はワクチンが全てではありません。
コロナ・ウィルスはヒトを介さなければ増殖できません。
続出する新変異株は世界に急拡大する感染者が体内で作りだした新型ウィルス株。
その感染者が他に拡散させ、変異がさらに続きます。
最も重要なのは「人流の制御」と自己免疫力強化なのですhttps://botanicals.co.jp/library_view.php?library_num=735
「ワクチン接種者の再感染がインド株（デルタ株）感染爆発を後押し」5. なぜ日本が海外のワクチン接種政策に追従せねばならないのか少なくとも昨年末爆発した第四次波変異ウィルス期までは感染状況が独自で、ファクターＸやウィルス受容体に関わるアジア独特の遺伝子により日本人には陽性反応があっても、無症状や軽症者が多いのではないか、という説がありました。
感染者数、死亡者数が極端に少ない理由は山中伸弥博士がファクターＸの作用であろうと原因不明を指摘しましたが、低空飛行の間に爆発の危険を予防すべきというのが、感染症に詳しい医学者や医療関係者の共通認識。
海外で猛威を振るうウィルスを水際で遮断し、すでに侵入した変異ウィルスを囲い込み、新たな変異をしないように三密を避けて感染が拡大しない対策を提案しました。
ところが政権は心ある学者の変異ウィルスや変異ウィルス株爆発の警告を完全に無視してウィルス対策を立案。
オリンピック開催と観光業、飲食業の回復を計る政権に耳障りの悪い情報や学者の提言はすべて無視。
オリンピック開催強行ばかりか、GoToトラベルやGoTo食などで国民を三密状態にどぶ漬け。
そのような国がいきなり海外諸国の対ウィルス政策の真似で国民のワクチン総接種を推進。
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「日本政府がSARS-CoV-2ワクチンの国民皆接種を急ぐ何故？
世界的な開発の遅れと大国、富裕国のエゴが進行中の新コロナワクチン争奪戦」
手遅れとなって、逃避ウィルスが最盛期を迎えている第五次波ではワクチン接種を主とするウィルス対策だけを真似ても効果が疑問です。
日本は都市ロックアウトがほとんど出来ないからです。
ワクチンの効果や安全性に様々な疑義が出ている、現状では日本が海外と同じ政策では、ワクチンの危険性ばかりが拡大視されて当然です。
島国ゆえに感染症に不慣れ、経験不足の日本。
海外に学ぶしかないのは解りますが、約2年の予防、治療実績で、遅れていた大規模感染症の医療法、医薬品、医療機器も先進国から学んだはず。
日本にマッチした政策があっても良いですがそのような議論が医学界、行政、政界で出来ない社会構造。
いずれにせよアメリカ、ドイツをリーダーにワクチン・メーカーの暗躍が透けて見える現在はワクチン・オンリーでの現状打破は無理でしょう。
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